首都圏強震動総合ネットワーク
(SK-net)

by Seismic Kanto Research Project, ERI, Univ. Tokyo

東京大学地震研究所　纐纈一起

「大都市圏強震動総合観測ネットワークシステム」とは？

「大都市圏強震動総合観測ネットワークシステム」は、大都市圏の拠点国立大学に整備された強震動総合観測ネットワークです。「首都圏強震動総合ネットワーク」はこの一環として東京大学地震研究所が行っているシステムです。
　阪神・淡路大震災以降に各種機関により設置された強震観測網・震度観測網などと波形データを交換するシステムを整備するとともに、被害の危険が指摘される地域などに機動的に強震観測を集中させたり、高密度の観測の中で基準となる強震観測を実現するための設備をあわせて設置し、強震動の総合観測ネットワークを構築することを目指しています。

背景

平成１０年８月の測地学審議会建議や１１年４月の地震調査研究推進本部指針において、震源域における強震動の予測に関する研究や、強震動予測手法の高度化に関する研究の重要性が指摘されています。
　これらの指摘は、強震動予測研究がより直接的に地震防災研究に貢献し得る分野として、今後重要視されるべきとの認識に基づくものであり、その基礎となる強震動波形データの収集・蓄積が急務になっています。
　阪神・淡路大震災以降、防災科技研のK-NETや気象庁の計測震度計網をはじめ各種機関による強震観測網が急速に展開され、大都市圏のある部分では既存観測装置の分布が、数の上ではすでに高密度（数km間隔程度）なものになっていますが、これらを有機的に結合してデータを活用するシステムを構築するまでには至っていません。
　また、こうしたシステムに加えて、観測密度の不足する地域や被害が予想される地域に機動的に強震観測を集中させたり、高密度観測では避け難いデータのばらつきを見積もるために基準となる観測点を用意することも、強震動予測研究には欠かすことができません。

概要

以上の背景を踏まえ、強震動波形データネットワーク装置と機動強震動観測装置、強震動基準観測装置の３装置で構成された設備が、首都圏・関西圏・中京圏の三大都市圏に札幌圏、仙台圏、福岡圏を加えた六大都市圏へ、それぞれの拠点国立大学（東大地震研、京大防災圏、名大理学部、北大理学部、東北大理学部、九大理学部）を中心に展開されました。
　特に強震動波形データネットワークでは、自治体と自治省消防庁により整備された震度情報ネットワークシステムに加えて、同じく自治体と科学技術庁により整備された強震計ネットワークなどとのデータ交換が進められることになっています。

都市圏	拠点大学	データ交換先
首都圏	東大地震研	東京都・東京消防庁・神奈川県・横浜市・埼玉県・千葉県・山梨県・群馬県・栃木県・茨城県・長野県・静岡県
関西圏	京大防災研	大阪府・京都市・滋賀県
中京圏	名大理学部	愛知県・三重県・岐阜県・名古屋市
札幌圏	北大理学部	札幌市・北海道庁
仙台圏	東北大理学部	仙台高密度強震観測事業・宮城県
福岡圏	九大理学部	福岡県・福岡市

　また、たとえば東大地震研では、機動強震動観測装置として１５セットのポータブル強震観測装置（アカシ・白山工業製）が導入され、今後共同利用にも供される予定です。
　一方、強震動基準観測装置は、関東平野の周辺部にあって地盤条件が良好な八王子、筑波、鋸山に設置され、衛星テレメータなどを利用して波形データが収集されます。

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