首都圏強震動総合ネットワーク
(SK-net)

by Seismic Kanto Research Project, ERI, Univ. Tokyo

目的

阪神大震災以降、地方自治体等によって多くの強震計・震度計が設置されました。首都圏におかれたこれらのデータを収集することにより広域かつ高密度の強震計ネットワークができます。

平成１２年度より我々は「大都市圏強震動総合観測ネットワークシステム」の一環として、地方自治体等の協力を得て首都圏強震動総合ネットワークを立ち上げました。今後これらのデータを使って、地盤特性の把握や地震防災などの研究に役立てていきたいと考えています。

観測点分布図

強震波形データ収集システム

これから我々は....

狭い範囲の観測や地盤条件だけでは理解できないような異常な振動分布が現れることがよくあります。たとえば昭和５７年８月１２日の伊豆大島近海の地震(M5.8)では、横浜市港南区の一部（半径約１kmの範囲）だけで建物の被害がでました。そのような場合でも、より広範囲の地震動データを見ることによって、たとえば「伝播経路による焦点効果」として理解することができます。

また、震度情報だけでは地面の揺れ方の特徴はわかりませんが、波形データを分析することによって広い周波数範囲の地盤応答を得ることができ、建物の種類による揺れの違いなどのきめ細かな地震情報が得られます。

このような理解が進めば、シミュレーションによって別の場所や大きさの違う地震についてもある程度正確な揺れ分布の推定を行うことが可能となります。